マンションでの耐震基準

近年頻発している規模の大きな地震。

マンションや高層マンション、または超高層マンションに住んでいる人は大地震が来たときは本当に安全なのか?

最近の新築マンションならまだ安心できるのですが、少し古いマンションであれば不安は拭えませんよね。

自分が暮らすマンションの耐震診断は本当に大丈夫なのか。

耐震基準についても関心が高くなっているのは事実です。

それだけ世の中の人に耐震診断や耐震基準の重要性が浸透してきたのでしょうね。

民家と同じようにマンションも1981年6月以降に建設された物は新耐震基準を満たしていると考えられますが、気をつけたいのが、この年、この月で新耐震基準で建築確認を行い建設し始めたマンションは、竣工は着工してから約1年になります。

本当に新耐震基準を満たしている物件は、1982年後半から1983年にかけて竣工した物件とされます。

物件よってはその年以前のものでも新耐震基準を採用しているマンションや、補修工事などを導入して新耐震基準を守っているマンションも存在しますので、必ずしも1981年以前の物件がダメとは言えません。

中古でマンションを購入しようと考えている人にとっても、新耐震基準を満たしている物件を購入する場合、減税措置が取られるので大切なことです。

マンションの耐震基準は個々の住宅ではなく、建物全体が条件をクリアする事が大切ですので、一部の修繕では意味がありません。

1978年に起こった宮城県沖地震では、旧耐震基準によって建設されたマンションの倒壊はなかったのですが、柱や梁が傾いたり、壁が歪んでしまいドアや窓が開かなくなってしまったなどといったトラブルが多発しました。

これらの事を教訓に、新耐震基準では耐震構造計算式の見直しがされ、地震で建物が変形する事の制限、限度が定められたのです。

コンクリートの中の鉄筋の配筋を今までより多くするなどといった強化策が取られたのです。

1995年の阪神淡路大震災でも、マンションにおける死傷者は20人程で、一戸建てと比べても安全な事が判明しました。

被災地のマンションを調べた結果、1970年以前に建設された物件で大破してしまったマンションは8.5%ありました。

しかし、1970年代から1980年までの旧耐震基準で配筋の密度を高くした物件の割合が多いマンションは2.3%。

新耐震基準で建設された建物に関しては0.3%です。

いかに新耐震基準が優れているのかわかりますよね。

マンションの安全性を見るには、新耐震基準と築年数が大事なのではないでしょうか。

自然の摩耗や痛みは避けることが出来ません。

定期的なメンテナンスが行われているのかどうかがマンション選びのポイントになるはずです。